バブル崩壊に備えて(第2弾)

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この長期投資家日記では、ずいぶん前からバブル崩壊に対する警戒を発信し続けている。

それは、バブル崩壊で大きな投資損を蒙るが、早い段階から十分なる対策を講じておこうというだけではない。

われわれは長期投資でマーケットに参加している。 バブル崩壊ともなれば、株価全般の暴落に引きずられてしまうのは避けようがない。

それでも、マーケット下落の影響を最小限に食い止めることはできる。

日頃から、バブルの熱狂からはできるだけ遠く離れた投資ポートフォリオを作成しておくのだ。

そうすれば、バブル崩壊による暴落相場を浅い傷で切り抜ることができる。

そもそも長期投資は、マーケットの熱狂などに飛び込んでいって、目一杯儲けようなんてことはしない。

あくまでも、生活者にとって大事な企業を、株価が安い時ほど応援しようとする。

バブルの熱狂に踊り狂うなんてことはしないから、バブル崩壊もそれほど気にならない。

ただ、ここからが今日のテーマともなるが、バブル崩壊の経済や社会へ及ぼす悪影響については、避けようがない。

その第1が、バブルに踊り狂った企業や金融機関は巨額の投資損失を蒙ることだ。

また、バブルで買って買いまくってきたから、大量の投資残高を抱えている。

そう簡単には売れない投資残が、これまた巨額の評価損の計上となってしまう。

一方、バブルに踊った資金を調達してきた借り方、つまり借金はまるまる残っている。

資産勘定は大きく目減りしてしまったところへ、まるまる残った借金の返済負担が重くのしかかってくる。

これを資産デフレというが、時間がたてばたつほど、企業や金融機関の経営を圧迫しだす。

また、バブル資金を提供してきた銀行にとっては、不良債権となって膨らんでいく。

そうなると、カネあまりの現在では信じられないかもしれないが、経済の現場はひどい資金不足に陥って、金利はみるみる上昇していく。

これだけ長くゼロ金利に甘えてきたから、多くの企業が突如の金利上昇で経営破綻に追い込まれよう。

だからといって、頼みの国や中央銀行にも、そう多くの対策手段は残されていない。

たとえば、日本でいうと国の借金はGDPの2.2倍、日銀の資産はGDPの1.3倍にも膨れ上がってしまっている。

どちらも、タガの外れたような資金供給を続けてきたが、さてさていつまで続けられるものか。

悲観論を並べたいのではない。 とんでもなく酷い現実が襲ってくるのだ。

それに対し、生活者として長期投資家として、どう対処していくのか。

しっかりと考えていこう。