もうそう遠くない金融バブルの崩壊に備え、一般生活者ができる準備と自己防衛策を、そろそろ講じておこう。

なぜなら、いつのバブル崩壊でもそうだが、しわ寄せは一般市民にまで押し寄せてくるからだ。

それを避けるには、バブル崩壊への対策準備や自己防衛策は、どんどん前倒しで講じておくに如かずであろう。

もちろん、バブルに踊り狂っていた人々や企業それに金融機関は、大きな痛手を蒙るのは当然のこと。

それだけでは済まされない。　一般生活者にも直接間接的に、いろいろな影響が及んでくる。

第1は、株価などのバブル高に乗って、フワーっと投資の世界に入ってきた人たちは、枕を並べて大やられする。

株価の大幅下落のみならず、ほとんどの投資商品が無残な成績に叩き落されるのが、バブル崩壊である。

投資とやらをはじめたものの、大きな投資損失に直面して、呆然と立ち尽くすのみとなる。

第2に、投資とやらには手を出さなかったから、バブル崩壊は他人事のように眺めていたが、思いもよらぬ打撃を食らってしまう。

バブル崩壊によって、経済活動全般が鈍って国民の所得が伸び悩むのと、利息収入の激減だ。

日本の90年代に入ってからのバブル崩壊も、リーマンショック後も、政府や当局はゼロ金利政策を導入した。

それによって、預貯金の金利収入がゼロ同然にまで落ち込んでしまった。　家計への打撃は計り知れないものとなった。

ちなみに、日本の失われた30年間で、家計が蒙った得べかりし利息収入は単純計算ながら、毎年27兆円から34兆円にも上る。

その半分が消費にまわったとすれば、それだけでも日本経済はこの30年間、ずっと3％前後の成長を遂げたはず。

ウンザリさせらるような、しわ寄せだと思わないか。　今回は、もう既に利息はゼロ同然だが、インフレという強敵に襲われよう。

預貯金にしておいて、バブル崩壊は無事だったと思いきや、インフレによる資産の大幅目減りだ。

まだまだある、それが第3の悪影響だ。　それは、将来の頼みであるはずの年金が大きく傷つくことだ。

年金などの機関投資家運用が金融バブルに踊ってきたものの、一転してひどい投資損を抱え込もう。

リーマンショック時は、世界が大慌ての金融緩和と資金供給で、問題が表面化しないよう必死に抑えた。

今度は、さすがに打つ手はそれほど残っていない。　まず間違いなく、年金の運用不足が大きな問題となろう。

さあ、一般生活者はどう自己防衛していくか？　続きは、明日だ。