年明けからというか、昨年暮れごろから続いている株式市場の波乱だが、その元凶は案外と単純なことである。　単純ではあるが構造的であるが故に、金融マーケット全般での波乱含みの相場展開は、これからも長く続くことになるのだろう。

　だからといって、われわれ長期投資家は金融マーケット全般での波乱気味な展開など恐れることはない。　すごい追い風を感じつつ企業応援投資を続けていこう。　それが結論である。

　では、元凶とやらは一体なんだろう？　リーマンショックを受けて先進国中心に過剰にばら撒いた資金が、新興国・資源・原油をはじめとしたエネルギー分野でのバブル投機に向かった。

　未曽有といわれた大量の資金供給が、世界的な資産インフレを招いたわけだ。　そして、中国など新興国の高成長が世界経済を牽引する図式となっていった。

　実需の伸びを無視して買い上げたバブル投機の反動が、この１年ほど少しずつ出てきていた。　それが、資源安・原油安・中国リスクとなって、昨年は幾度となく株式市場の暴落を引き起こしたはず。

　昨年１２月に米国は出口戦略に踏み切った。　いよいよ過剰にばら撒いてきた資金を徐々に吸収していこうということだ。　景気回復で先行している米国が健全かつまっとうな金融政策を打ち出したわけだ。　それは取りも直さず、すでに崩れ出していたバブル投機に冷や水をぶっかけることになる。

　これが、新年早々からの暴落相場の背景である。　いつでもどんな時でも、株式市場での暴落相場が金融マーケット波乱の先兵というか象徴となる。

　今回も株式市場の暴落ばかりが取り上げられているが、これから金融マーケット全般にじわりじわりと影響が及んでいくことになろう。

　どんな展開となっていくのか？　大幅な原油安や資源価格の下落に見られるように、資産インフレは相当に収束している。　一方、投機マネーの収縮は実損を伴って、これから本格化するだろう。

　ということは、株式市場はじめ金融マーケットはまだまだ荒れ模様が続くが、実需をベースとした経済活動ならびに長期投資は淡々と続いていくだけのこと。

　中国の過剰設備とかの問題は残るが、それでも中国経済は６％ぐらいの成長を続けよう。　世界経済も成長見通しが下がってきたが、それでも２，９％の成長だ。

　実需ベースの世界経済の成長になんの心配もないが、株価だけは激しく下げている。　しっかりと企業選別をして、たっぷりと買っておこう。

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