投資運用では、将来に向けて投資価値が高まるであろう対象に絞り込んで、資金を投入するのが鉄則である。

つまり、投資対象を選別する作業が欠かせない。　そこに、アナリストやファンドマネジャーの存在価値が生じる。

ところが、この40年間というもの、世界的なカネ余りに加えて、著増してきた年金マネーの買い増しが続いた。

それが、40年越しの株高や債券高の大相場を強力に下支えしてきた。

株式市場でいうならば、流入し続けたマネーが片っ端から買い上がるから、どの企業の株価も上がっていった。

いわゆる、どんな企業も玉石混淆で買われる上昇相場が続き、インデックス運用が大きく花開いた。

優れたアナリストやファンドマネジャーなど必要としない投資環境が、延々と40年間も続いたわけだ。

歴史に例をみない40年越しという株式や債券の超大型の上昇相場にも、終わりを告げるランプが点灯しだしている。

その最たるものが、世界的なインフレ圧力と、それを阻止しようとする金利上昇だ。

この40年間、世界の金融マーケットは大発展を遂げ、一部の人々への富の集中が異常なまでに進んだ。

その横で、米国を含めて世界中で多数国民の低所得化や貧困化が、どんどん進行していった。

多くの人々が、もう食っていけないとなってきて、世界各地での紛争多発など多種多様な地政学リスクを高めている。

それが、世界全体での生産や供給体制にブレーキや分断をもたらし、根の深いインフレ要因となってきている。

これでもかこれでもかと金融緩和政策を深掘りしてきた先進国でも、金利上昇は現実問題となってきた。

新年にはトランプ復権もあって、世界の金融マーケットも相当に荒れた展開となっていこう。

40年越しの株価や債券価格の一方的な上昇の反動もあり、どこかで売りが殺到する局面も避けられまい。

もちろん、企業経営にも地政学リスクや金利上昇の影響は及んでいき、玉石混淆の株価上昇にも急ブレーキがかかる。

そうなってくると、この40年間ずっとこの世の春を謳歌してきたインデックス運用は、冬の時代に突入しよう。

代わって、投資対象を選別するアクティブ運用が大復活を遂げることになる。

アクティブ運用の復活といっても、インデックス運用にのめり込んできた世界の機関投資家にとって、そう簡単なことではない。

長期視野で企業の成長可能性を分析評価するアナリストの養成には、最低でも7～8年はかかる。

アナリスト達が挙げてきた投資対象企業を、適宜ポートフォリオに反映させていくファンドマネジャーには、様々な資質が問われる。

どちらも、真似事で済ませようとすると、すぐボロが出る。　機関投資家にとっても冬の時代到来となろう。

われわれ本格派の長期投資家にとっては、待ってましたの展開となっていくが。