日経平均株価が34000円台を割り込んできた。　円が1ドル145円台をつけてきたことも影響しているのだろう。

昨日のNY市場では、ダウ工業30種平均株価もS&P500種も1000ポイントを上回る棒下げとなった。

多くの投資家にとっては気が気でならない状況下で、さぞ悶々としているところだろう。

タリフマンを自称しているトランプ大統領による関税率引き上げは、物価上昇と成長率鈍化を招く。

それを嫌気した株価全般の大幅下落だ。　普通は棒下げの後、それなりの反発高が見込めるが、さあどうなるか？

そういった、テクニカル反発と呼ばれる戻り高も、今回はちょっと望み薄だろう。

なにしろ、関税率の大幅引き上げは、これからジワジワと効いてくるのだから。

それが、物価高や企業活動のブレーキとなって、成長率を引き下げることに。

株価は景気の先行指標といわれるが、株価全般の大幅下げ後もずっと低迷が続くと景気悪化が現実味を帯びてくる。

そうなると企業の業績悪化が次々と表面化しだし、株価はさらに売られる展開となっていく。

そこから先は、いよいよ本格的な大崩れ相場へ突入だ。　カネ余りバブル高の終焉だから、相当大きなものとなろう。

ただ、本格的な大崩れはもう少し先だろう。　　なにしろ、株価大幅下落に対して債券市場が上がっているのだ。

いわゆる「リスク回避の債券買い」だ。　　投資家からすると、株式市場は下落リスクが高まっている。

そうならば、債券市場に資金を移しておいて、株価下落の嵐をやり過ごそうという考えだ。

現に、日米とも債券市場は上がっている。　リスク回避の資金流入が相次いでいるからだ。

それをみる限り、カネ余りバブル高の本格的な崩れは、まだその気配すら見えないということになる。

とはいえ、もはや時間の問題である。　株価下落が続けば、下落した分だけ投資勘定の資産減価が進む。

資産減価つまり評価損の拡大であり、その穴埋めのために、どの投資家も現金づくりが急がれる。

そうなってくると、債券売りが現実味を帯びてくる。　そう、債券利回りの上昇だ。

債券利回りの上昇すなわち長期金利の上昇は、マーケット全般の下落を引き起こす。

そこで、いよいよカネあまりバブル高の終焉を告げる、マーケット総売りの事態となっていく。

もうそうなってくると、トランプ政治がどうのこうのとかは、そっちのけの大暴落となっていこう。

そうなっても、われわれ本格派の長期投資家は実体経済から一歩も離れない投資スタンスを守っているだけだ。