米FRBのパウエル議長が昨年の暮れに、テーパリングの加速と年内にも3度の利上げを発表した。

世界のあちこちでインフレの懸念が、くすぶりだしている。　それを楽観視できないということだ。

おそらくだが、それだけではないだろう。　米FRBはテーパリングの加速、つまり金融緩和の縮小スピードを上げるという。

そして、早い段階で利上げに入っていく。　どちらも、これまでの異常なる金融緩和の副作用を警戒していると思われる。

金融緩和の副作用？　そう、バブルの進行だ。　米国の株価などは、どうみてもバブル熱狂で買い上げられている。

共和党中心に政治家の多くが、米国の株高で大いに潤ってきているとのこと。

それでFRBに、これでもかこれでもかの金融緩和を強いてきたという面も否定はできないだろう。

とはいえ、このままズルズルと株高に酔っていると、いずれはバブルが崩壊し酷いことになる。

そんなところへ、世界中でインフレの懸念が台頭してきた。　よし、ここで引き締めに入るべしと判断したのではと思う。

インフレが襲ってくれば、国民全般の生活に影響が及んでくる。　それを未然に防ごうとなれば、政治家たちも否応はないだろう。

これは、ひとつの読みにすぎない。　だが、バブル崩壊への対応を考えるのは、FRBならずとも喫緊の課題である。

なぜなら、もういつ世界のどこかで金融緩和のほころびが噴き出しても、おかしくないのだから。

史上空前の金融緩和とかで、世界中あちこちでカネ余りバブルは膨れ上がっている。

米国でのすさまじい株高、中国での不動産バブル、世界中でのジャンク債の発行ラッシュ、いろいろある。

それらのどこかで、ほころびが表面化した瞬間に、バブル崩壊の連鎖がはじまる。

ここまで、カネ余りを良いことにバブル買いしてきたものの、ほとんどが反動売りに曝される。

まず間違いなく、相当に荒れるだろう。　金融マーケットはもちろんのこと、経済全般にも混乱は及ぶ。

だからといって、われわれ長期投資家は、なんら慌てる必要はない。

実体経済から大きくかけ離れてバブル買いしてきたものが、売り地獄に叩き落されるだけのこと。

その先には、金融や経済の正常化が待ち構えている。　これからの大荒れは、避けて通れない道なのだ。