一般的に寄付というと、生活に困った人などに、お金をまわすことを言ったりする。

それだと、ダラケた人たちを、さらにダラケさせるといった反応が戻ってくることもしばしば。

そもそも、お金がないならもっと働けばいい、仕事はいくらでもあるのに。

なのに、なんでまた寄付などして、ダラケた人たちをさらにダラケさせなければならないのか。

そのような声も聞こえてくる。　一面では、その通りだろう。　働かざる者、食うべからずだ。

一方、子ども食堂がいい例だが、月1回の腹一杯の食事では、育ち盛りの子どもたちには絶対的に足らない。

様々な理由はあるだろうが、満足に食事もできない子供たちは、すごく増えているとのこと。

そういった、いわゆる社会的弱者に対し、国や各地の自治体がもっともっと強力にサポートすべしとなる。

ところが、予算の制約とかで、行政はなかなか手がまわらない。　お金もまわっていかない。

その現実が、社会的な弱者の増加となって、日本社会はもちろんのこと経済にも重くのしかかってきている。

そこで寄付に戻ろう。　お金をまわすことで、経済や社会を活性化させるのだという意思を持ったら、どうなるか？

子供たちをはじめ社会的な弱者といわれている人達は、まともに食事をしていなかったり生活も苦しい。

そこへ寄付がまわっていけば、食品をはじめとして生活必需品の消費が、それこそ瞬間に跳ね上がる。

たとえば、1023兆円の預貯金の2％でも社会的弱者への寄付にまわれば、それだけで日本経済は3.4％成長する。

経済が3.4％成長すれば、まわり回って寄付した人たちに所得増加となって戻ってくる。

それが経済というもので、社会や経済を活性化させるのだという意思をもって寄付するだけで、いいのだ。

もちろん、意思をもった寄付は、もっと広範囲に広がってもいい。

音楽、文化、芸術、スポーツ、伝統技術、新技術開発、NPO、ボランティア、なんでもいい。

お金さえまわれば、寄付された人たちは大いに感謝するし、どんどん消費を高めてくれて、日本は元気になる。

感謝の気持ちが広がれば、社会は潤いとやさしさで満たされていく。

消費が高まれば、その方向で新しい産業が生まれていく。　経済が自立的に拡大発展してくのだ。

日本人は、寄付しない？　お金を貯め込む人たちは多いが、寄付というと横を向いてしまう人たちが多い？

だからこそ、意思や夢を持った寄付でもって、経済や社会を活性化させるのだという考えを広めるのだ。

それこそ、国を挙げて寄付文化を広める大々的な啓蒙キャンペーンを張ろうではないか。