しつこいようだが、来るバブル崩壊について、まだまだ書き足りてない点がある。

それで、今日も違った角度から書くので、頑張って読んでください。　すごく大事なことなので。

リーマンショック時も、昨年のコロナ問題発生時も、バブル化していた金融マーケットは、ぐらっと来た。

しかし、先進国中心に各国政府や中央銀行が前代未聞といわれる金融緩和と大量の資金供給で、下げの連鎖をなんとか食い止めた。

それもあって、どちらのバブルも崩壊未遂といった状態で収まりをつけ、その後さらなるバブルの種をまいた。

その点、90年に入っての日本の土地や株式投機バブル崩壊では、正真正銘のバブル崩壊となった。

土地などの価格は1982年代の水準にまで落ちていったし、株価全般は60％以上も下落した。

その結果、地価と株価の下落だけで、1153兆円から1600兆円もの資産デフレを発生させた。

数字の違いは、各研究機関の発表数字に、それだけの幅があったためのこと。

ともあれ、日本経済の2.2倍から3倍といった巨額の資産デフレが発生したのは事実である。

これぞ、本物のバブル崩壊である。　地価や株価の大幅下落で、日本経済はあちこちで急ブレーキがかかった。

そして、その後31年間の日本経済の低迷と停滞、それにデフレ現象を招く主因となっていった。

もちろん、90年代に入ってのバブル崩壊に対し、それはバブルに踊った企業や金融機関の自業自得だ。

自分で責任を取って後始末をつけるべしと、突っぱねてしまえばいい。　われわれ一部の少数派は、そう主張した。

バブル企業や金融機関は巨額の投資損や評価損、そして不良債権を抱え込んでしまったが、それは自己責任にゆだねる。

つまり、経営責任と株主責任を問うだけのこと。　必要とあれば、裁判所の力を借りて会社整理に入る。

一方、地価や株価が大きく下がったのなら下がったで、そこから新しい経済活動が芽生えてくるのが自由経済というもの。

当時、多くの企業が連鎖倒産し、大量の失業発生で社会は大混乱に陥ると騒がれたが、それも一時のこと。

新しい経済活動が動き出してくれば、雇用機会も発生するし社会の混乱も収まっていく。

残念ながら日本は、企業や金融機関を潰してはならない、大量失業を防がなければで、バブル企業の救済に走った。

それが、ゾンビ企業や金融機関を温存させ、日本経済の生産性向上を妨げる要因となっていった。

日本は経済運営の道を大きく誤ったが、リーマンショック後ヨーロッパや米国も同じ轍を踏んだ。

巨大銀行などは大きくて潰せないということで、金融緩和と大量の資金供給でなんとか持たしてきた。

結果的には、次のバブルの種をさらに大々的に巻いてきただけである。