イラン情勢をみるに、原油価格は1バレル100ドルを超えていくのではといった懸念が高まっている。

それに対し、株価全般は高値から10％ほど下げた株価水準ではあるが、意外と落ち着いた展開である。

それどころか、ここまでの下げで高値追いのスピード調整は終わった、そろそろ買いを入れようといった気配さえ感じられる。

投資家全般やマーケットを眺めるに、イラン情勢や原油価格高騰にさほど神経質になっていないかのようだ。

ひとつ考えられるのは、1982年8月から44年近くも株価上昇が続いてきて、投資家全般が株価下落に不干渉となっているのかも。

もちろん、44年の間には1987年のブラックマンデーや、2008年のリーマンショックといった大暴落もあった。

しかし、それらを乗り越えて、ここまで高値を追いかけてきた世界の株式市場だ。

多くの投資家や市場関係者の間では、暴落の記憶は遠い過去の事象となっているのかも。

とはいえ、これまでの買って買いまくりできた投資残が、たっぷりと積み上がっている。

投資残の中には、現物投資もあれば信用取引による買いや、現有資産の評価益を担保に信用供与を受けた買いなども入っている。

とりわけ、信用買いや信用供与による買いなどの残高ポジションは、時間の経過とともに今後どんどん重くなっていくのは間違いない。

そんな状況下で、この先イラン情勢が悪化したりしたら、マーケットはいよいよ本物の下げに入っていくのだろう。

われわれ本格派の長期投資家からすると、ずっと前から売り先行できたこともあって、のんびりと眺めていられる。

しかし、多くの個人投資家はどう行動して良いのか、さぞかし悩ましいことだろう。

機関投資家においては、自分の判断でさっさとマーケットから離れるなんてことはできない。

彼らはひたすらマーケットの値動きをなどっていく、それをもって運用としている。

だから、いま現在はただただイラン情勢や経済金融への影響などを調査分析するのみ。

それと、投資家顧客への状況説明や報告に大半の時間を費やすことになる。

われわれ本格派の長期投資家からすると、大きく下がったところは第1弾の買いを入れようと、手ぐすねを引いている。

両者の違いが、これから大きな成績差となっていくのだろう。