米国はじめ世界の金融マーケットは、秋深まって枯れ木にしがみついている熟柿といった様相を見せている。

史上空前の資金供給を受けて株式など金融商品は買って買いまくられ、それこそ天空を舞ってきた。

カネ余りをいいことに、これでもかこれでもかと買いまくられてきたわけだ。

とはいえ、ものごとには限度がある。　金あまりバブルといってもいいような展開を続けてきた世界の株式など金融商品だ。

さすがに、もういつ熟柿がボタっボタッと落ちてもおかしくない状態に入ってきた。

そこへ、トランプ政治という嵐が吹き荒れ出した。　辛うじてしがみついている熟柿だ、そういつまでも持ちこたえられまい。

ここまでは、いつも書いている通り。　今日は、熟柿の落ち方に触れてみよう。

先ずは、トランプ嵐に一番敏感な株式市場だ。　トランプ氏の思い付き発言に企業経営が振り回され出している。

何事も取引（ディール）だとするトランプ政策にどこまで付いていって良いものか、企業経営者は悩まされる。

それが投資家にも伝わり、これまでバブル高してきた株価動向を神経質なものにさせる。

ということは、ちょっと悪材料が出るや、即座に過剰なまでの下げ反応をしがちとなる。

ここまでのところは、大きな下げの後すぐ戻しているので、マーケット動向はさほど弱気になっていない。

しかし、そのうち下げの戻りが鈍くなってくると、投資家心理はどんどん弱くなっていく。

投資家心理が弱気に傾きだすと、大きな下げが次の下げを誘う展開となっていく。

そうなってくると、機関投資家はじめ企業や金融機関なども資産デフレに苦しみ始める。

資産デフレとは、投資勘定が大きく目減りしたのに、資金を調達してきた勘定はまるまる残る状態をいう。

機関投資家でいえば、運用資産が大きな評価損を抱え出しており、投資家顧客からは運用責任を問われることに。

すこしでも運用成績を挽回しようと焦ったところで、下げ相場に打つ手はない。

大きな投資損に対し、売れるものは売って現金を作ろうとすれば、下げ相場をさらに下げさせる悪循環となっていく。

企業や金融機関には決算があり、大きな投資評価損に対しては、売れる資産を売却して対応するしかない。

売れる資産の売却は、カネ余りバブル高してきた金融マーケット全般の下げへと広がっていく。

その先では、世界のGDPの3倍を超す世界の総債務残高（318兆ドル）が重くのしかかってくる。

世界の金融マーケット中心に総売りといった展開もあり得るし、トランプ政策など吹っ飛んでしまうのだろう。