米国株市場も日本株市場も大幅に値を戻している。　絶好の戻り売り局面だと思う。

もっとも、世界の多くの投資家たちは機関投資家を筆頭に上昇相場しか知らない。

それで、先週の大幅下げで瞬間クシュンとなったものの、すぐさま買いに飛びついている。

彼らからすると、株価は大きく下げたが、下げは止まった。　それっ、買おうといった感覚だろう。

米国株式市場でいうと、1982年8月から４4年間ずっと上昇相場が続き、株式を買うことしか知らない彼らだ。

大きな下げがあっても、下げさえ止まれば、さあ買おうとなるのだろう。

1971年から世界の運用現場にいる自分からすると、下げ相場を知らない投資家たちの強気が怖い。

ここまでは、21世紀に入ってからの世界的な超カネ余りもあって、「買えば官軍」の勢いで上昇相場を形成してきた。

その背後では、世界経済のグローバル化で低インフレ状況が続いていたことが大きい。

低インフレ、すなわち金利低下だ。　金利低下は続き、ゼロ金利やマイナス金利にまで行ってしまった。

これは株価にとっては最大の買い材料となる。　資金は余っているし、企業の業績も向上する。

ところが、世界経済のグローバル化と金融マーケットの大繁栄の陰で、世界的な低所得化と貧困化が進んでいた。

世界最大の経済大国である米国においてさえも、多数国民の低所得化と貧困化は社会問題になっている。

生活苦に喘ぐ人々の「なんとかしてくれ」が地政学リスクにつながり、根の深いインフレを引き起こしている。

それもあって、米日など先進国の金利は上昇気味となっていて、それが金融マーケットを揺らしているわけだ。

1970年代の世界的なインフレ時代を含む、55年の運用経験からすると、もういつ下落相場に突入してもおかしくない。

これだけ長期期間にわたって上昇相場が続いてきたから、売りの反動も大きなものとなろう。

なにしろ買って買いまくってきた投資家たちが、一斉に売り逃げに走るのだから、凄まじい売りが殺到する。

そう考えると、まだ今のうちだったらいくらでも売れる。　地獄に叩き落される前に逃げられる。

もっとも、われわれ本格派の長期投資家からすると、ずっと前から金あまりバブル株高とはおさらばしている。

したがって、もういつ暴落相場が始まっても慌てることはない。　むしろ、のんびりと眺めていられる。

もちろん、こちらも投資しているから、いくらかは割りを食らうおう。　それは避けられない。

しかし、さほど買われていなかった企業群に投資先を疎開させてきたから、それほど売られない安心感がある。

この余裕が、本格派の長期投資家の真骨頂である。