日本株市場は、日経平均株価で1800円を超す派手な下げとなっている。

半導体関連など一部の株価が上がったり下がったりすると、それに大きく同調してしまうのが日経平均株価である。

今朝の棒下げも、それを見事に象徴している。　米国のナスダック市場が大きく下げているのにつられての下げである。

まあ、そういった株価動向にいちいちコメントするのは、その専門家にまかしておこう。

こちら、われわれ本格派の長期投資家からすると、今朝のような棒下げが繰り返すかどうかに関心が向かう。

古今東西、どのように強烈な上昇相場であれ、大きな下げを短期間で繰り返していると、相場の地合いは一気に変わる。

それまでの強気の買いが急速に尻すぼみとなって、逆に売り方が勢いを増す。

同時並行して、そこまでガンガンに買っていた投資家たちが損失回避の投げ売りに殺到する。

すさまじい売りの集中で、株価全般は大きく下げていく。　それまでの上昇相場が暴落相場へと一変する。

そういった転換点が、もういつ到来してもおかしくない。　なにしろ、世界的に金利が上がってきているのだから。

ここまでのところ、米国や日本そして英仏での長期金利が上昇しだしていると騒いでいるだけである。

そのうち、長期金利の上昇が一過性のものでないとなってくると、経済の現場でマイナス要因として警戒され始めよう。

その点、世界の歴史に例をみない超カネ余りが続いてきたせいか、長期金利の上昇にも鈍感そのものである。

早い話、世界的なデータセンターの建設ラッシュも、カネ余りで大量の資金調達が可能であったからのこと。

ところが、金利上昇によって資金調達のハードルが上がっていくにつれ、各地でのデータセンターの建設にも黄信号が灯る。

それは、半導体やAI関連の株価急騰に急ブレーキとなって、世界の投資家達をパニックに陥れよう。

信じられないほど巨額の資金が各地でのデータセンターに向かっている。　その図式に穴が開くのだ。

となると、ここまで理想買いに走ってきた半導体やAI関連の株価高騰は、砂上の楼閣のように崩れ落ちる。

当然のことながら、その反動売りはすさまじいものとなろう。　株式市場は大暴落となる。

なら、長期金利の上昇を止めればいい？　残念ながら、世界的なインフレの根は深い。

また、これまでの超カネ余りの反動もある。　そう簡単には、長期金利の上昇は収まらない。

そう、世界中で異常に膨れ上がった金融経済に対して、金利の上昇という経済合理性の刃が突き刺さってくるのだ。