株式市場などマーケットは、その時々のニュースなどによって素早く反応する。

昨日のNY市場も今日の東京株式市場も、イラン紛争が解決したかのような上げっぷりとなっている。

現実はいまだホルムズ海峡の封鎖状態が続いていて、原油や石油関連資材の供給は相変わらず滞ったまま。

ペルシア湾経由の物流が滞ってもう1か月半となる。　そのあたりの実体経済への悪影響が表面化してくるのは、これからだ。

そう考えると、株式市場などのはしゃぎぶりは、あくまでも目先の値上がり期待でしかない。

短期投資家やディーラー達からすると、上がる相場ならなんでも歓迎となろう。

行けるとこまで買い上がって、マーケットが反転したら即座に売り逃げだ。

巨額の資金を運用する機関投資家たちからすると、とてもそんな軽業にはついていけない。

むしろ、今日のように株価が大きく跳ね上がっている時には、売り先行で臨みたい。

機関投資家がファンダメンタルズを重視した運用に徹するのであれば、ここはどんどん売っておきたいところ。

なにしろ、原油をはじめとした供給ネックから、この先では実体経済への悪影響が表面化してくるのが眼に見えている。

そういった判断で売りが自然と出てくるのが、本来の機関投資家運用というもの。

その結果として、今日のような株価の跳ね上がりにもブレーキがかかる。　マーケット本来の姿である。

ところが、音楽が鳴っている間は踊りを止められないのが、世界の機関投資家運用の現実である。

彼らからすると、ファンダメンタルズ重視の投資判断よりも、マーケットについていく方がよほど重要。

そうしないと、インデックスなどに置きてきぼりを食らい、運用成績の悪化が問われる。

それは絶対に避けたい。　巨額の資金を運用する機関投資家が自分の投資判断は置いて、ただマーケットについていく。

これが昨今の株式市場の現実である。　短期投資家やディーラー達がマーケットで大騒ぎする。

それに巨像のような機関投資家が黙ってついていく。　そういった図式が、日米など世界の株式市場で日常化しているわけだ。

ひとり、われわれ本格派の長期投資家がファンダメンタルズを重視した自分の投資判断で行動する。

どちらが、最終的な勝者となるかは明白である。　ファンダメンタルズと経済合理性は、長期投資のイロハのイである。